要旨
わが国の自治体の多くは、ワールドカップの開催地となるよう、誘致合戦に遅れまいと奔走し大型スタジアムを建設したが、その後、多くのスタジアムの稼働率の低く課題となっている。この背後には、これまでの都市戦略性の弱さ、また市民が主体となるスポーツの構築が遅れているなどの点もあった。本研究では、これまでのように国が主導する「体育」「教育」としてのスポーツから、「市民」「地域」が主役となる市民参加型で都市再生に寄与するスポーツへと転換する都市戦略を考察した。すなわち、
（１）地域・市民からの参加としてのスポーツ、
（２）行政からの都市戦略としてのスポーツ、
の観点が重要となってきている。
３つの海外成功都市事例「インディアナポリス」「シェフィールド」「バルセロナ」から抽出される「４つの視角」として、
【視角１】都市戦略、都心立地でイベントや投資を促す（経済効果）、
【視角２】市民参加（社会的効果）、
【視角３】地域運営組織。とくにスポーツコミッション、
【視角４】財政戦略と規制緩和制度設計、
などの点が重要であることを明らかにした。